資産が減らない!?運用しながら受け取る「4%ルール」について解説

4%ルールについて解説投資手法
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この記事は優良ファンドにつみたて投資で築いた資産を「安定的に受け取りたい」「公的年金の足しにしたい」といった方に向けて書いています。

インデックスファンドつみたて投資を始めたけど、

投資期間終了後はどうしたらいいの?

こういった疑問をお持ちの方は多いのではないでしょうか。

一括で投資していた商品を売却したり、自身の思いのままに資産を取り崩していけばすぐに資産は枯渇します。

もちろん死ぬときにお金はいくら持っていても意味はありませんが「いつ死ぬかわからない」というリスクを背負っている以上、なるべく資産が枯渇するリスクを減らしたいと思うのが人間の性です。

今回は「資産が枯渇しない」どころか「資産が増える」そんな可能性を秘めた取り崩し方法を紹介します。

結論としては、優良インデックスファンドや債券で築いた資産を「定額4%or定率4%」で受け取り(取り崩し)すれば30年後に資産が残っている確率は96%になるというものです。

好き勝手に取り崩した未来

仮に老後資金として2,000万円を築いた場合のシミュレーションを見てみましょう。

ちなみに2,000万円は毎月3.3万円を年利5.1%で25年間運用すれば可能な数字です。

※詳細なシミュレーションはモーニングスター金融電卓をご活用ください。

毎年1.5%のインフレが進んだ場合、25年後に物価は約1.45倍になります。

つまり現在の生活費が20万円の方は、25年後に約29万円必要になります。

厚生労働省のデータによると厚生年金加入者の平均受給額は 14.6万円/月 だそうです。

このケースに当てはめ、年金以外で毎月約15万円(毎年180万円)を捻出する必要があると考えたシミュレーションをしてみました。

年金についてはこちらを参考にしてください↓↓

パターン①
一括取り崩し後
毎年180万円
使った場合
パターン②
毎年180万円
取り崩した場合
の資産推移
1年目1,820万円1,820万円
2年目1,640万円1,740万円
3年目1,460万円1,656万円
4年目1,280万円1,567万円
5年目1,100万円1,473万円
6年目920万円1,374万円
7年目740万円1,270万円
8年目560万円1,159万円
9年目380万円1,043万円
10年目200万円921万円
11年目20万円791万円
12年目0円655万円
13年目511万円
14年目359万円
15年目199万円
16年目30万円
17年目0円
取り崩しシミュレーション

パターン①: 資産を一括売却し現金化⇒貯金から毎年180万円を取り崩した場合のシミュレーション

金融資産は「0」となる為

  • 良く言えば利益確定
  • 悪く言えば運用放棄

という表現になります。

この場合、資産は12年で枯渇します。

パターン②:毎年180万円ずつ取り崩して残りは年利5.5%で運用した場合のシミュレーション

運用しながら取り崩している為、資産の寿命は17年に伸びます。

とはいえ「人生100年時代」の現在においては少々不安ですよね。

4%ルールとは「トリニティ・スタディ」を根拠とした資産の取り崩し戦略のこと

トリニティ・スタディとは1998年にアメリカのトリニティ大学の教授3名から発表された論文のこと。

対象期間は1926~1995年で以下のような研究結果が出ました。

  • 株式50:50債券

のポートフォリオから毎年4%ずつ取り崩していった場合

  • 30年後に資産が残っている確率96%
  • 50年後に資産が残っている確率75%

といった結果になっており、しかも資産は30年後に約8倍に成長している。

取り崩してるのに増えるの!?

ダンボくん
ダンボくん

しかもこれは暴落相場も経験した中央値のシナリオです。

4%での取り崩し図解

対象の投資先

株式50:50債券の中身は下記の通りです。

  • 株式=S&P500連動ファンド
  • 債券=米国優良社債ファンド

S&P500連動ファンドは現在の「VOO」「IVV」「SPY」相当のモノです。

米国優良社債ファンドは「LQD」相当のモノです。

出典:Yahoo!ファイナンス

株式のリターンで資産を増やし、債券の安定感で暴落に備えるといったポートフォリオです。

S&P500については下記の記事で紹介しています↓↓

投資先(アセット)比率を変更した場合

上記は「株式50:50債券」という比率で紹介致しましたが、比率を変更した場合どうなるのかというデータも存在します。

「株式75:25債券」の場合

30年後に資産が残っている確率は98%

「株式25:75債券」の場合

30年後に資産が残っている確率は71%

トータルリターンの高い株式の比率が高いほど資産が残っている確率が上がります。

とはいえ暴落時に備える意味では債券のディフェンス力はマストです。

どちらに比重を置くかはその人の価値観や置かれた状況次第で変わります。

ダンボくん
ダンボくん

とにかくバランスが大事

資産別リスクについてはこちらを参考にしてください↓↓

定額4%と定率4%の違い

定額4%=初年度の4%相当額を毎年取り崩す手法

定額4% 図解

メリット

毎年同額を取り崩す為、ある程度計算が立つ。

デメリット

弱気相場でも同額を取り崩す為暴落に弱い。

定率4%=毎年残っている資産の4%を取り崩す手法

定率4% 図解

メリット

毎年4%しか取り崩さない為、資産が枯渇することはない。

デメリット

相場次第で金額が変わる為、安定しない。

取り崩しを4%に抑える理由

長期で見た場合「株式50:50債券」のポートフォリオは年利5.5%が見込めます。

内訳
  • 株式ファンド⇒年利7%
  • 債券ファンド⇒年利4%

えー、じゃあ5.5%で取り崩せばいいじゃん…

ダンボくん
ダンボくん

世の中インフレするからそういう訳にはいかんのや~…

4%ルールには1.5%のインフレ率が考慮されています。

5.5%-1.5%=4% となり「4%」という数字が生まれました。

ちなみに取り崩し額を3.5%に設定した場合、30年後に資産が枯渇する確率は98%になります。

4%ルールが必要なケース

  • 30年以上は受け取りたい
  • 資産を子孫に残してあげたい
  • 安定的な老後生活を送りたい

こういった安定志向の方は4%ルールを上手く活用するべき人です。

一つも当てハマらない方であれば4%ルールを使う意味はありません。

もっと自由に使うべきです。

私が4%ルールについて思うこと

  • 30年後に枯渇する確率は4%で若干不安
  • 参考にはするが盲信はしない
  • 日本で適用可能か不確定

過去のデータ上、30年後に資産が残っている確率は96%ではあるが、逆に考えれば枯渇する可能性が4%あるということに繋がります。暴落相場が長引けばその4%になることも考えられます。

そしてあくまでも過去のデータの為、参考にはするが盲信はしません。未来にそのデータがキッチリ収まるとは限らないからです。

そしてあくまでも米国で誕生した手法の為、日本に当てハマるか不確定なところも気になります。ドル円の為替リスクもあれば法制も違う為、前提条件は大きく異なります。

以上のことを踏まえて、4%ルールをベースに考えるが

  • 暴落時は取り崩しを無くすor減らす
  • 未来は誰にも予測できないモノ
  • 為替リスクがあることを忘れない

といったことを念頭に置くことが重要と考えます。

最後に

「4%ルール」をベースに考えた場合、冒頭で述べた2,000万円の元本に対する4%相当額は「80万円」となります。

公的年金額次第で80万円では生活資金が不足する可能性もあります。

そういったケースも想定して

  • 投資とは別で貯金を作っておく
  • 生活水準を下げ、必要金額を下げる
  • 投資元本を増やす為入金力を上げる
  • 副業など別口で収入源を作っておく

こういったことをコツコツとしていくことが重要になると私は考えています。

これらに関しては私の体験を交えたこちらの記事を参考にしてください↓↓

またもっと株式投資のことが知りたい場合、下記の書籍がオススメです↓↓

資産形成は総合力で勝負するものであって投資が全てではありません。

しかし投資を始めると決めたらなるべく早く始めましょう。時間をかけることでリスクは分散でき、大きなリターンを得られる可能性が広がります↓↓

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